耐震診断
Seismic
耐震診断の重要性
昭和56年以前に建築された木造住宅は、
大地震のとき倒壊する危険性が高いということをご存知でしょうか？
リフォーム時の耐震診断は、地震に対して建物が十分な耐震性を持っているかどうかを調査を行い、
耐震性能を詳細に導き出します。状況に応じた耐震補強を提案します。
アーキエージェントでは技術と経験豊富な耐震診断技術者が丁寧に調査いたします。
Target
本サービスの対象
耐震診断の対象となる家は木造在来工法２階建て以下の家屋のみです。
国土交通省住宅局監修の「木造住宅の耐震精密診断と補強方法」に準じて、あなたの家の地盤状況・基礎の状況・壁の配置・老朽度・壁の割合・建物の形・筋交いを調べます。
このような方に。
- 住宅のリフォームを検討しており、現状の耐震性を確認したい
- 1981年（昭和56年）以前の旧建築基準法で設計された住宅で耐震性に不安があり、現行の耐震基準と比較・確認をしたい。
Investigation
調査内容
建物の外部
基礎コンクリート、外壁、軒裏、玄関ポーチが対象です。
屋根は地面やバルコニーから目視できる範囲が対象です。
建物の内部
各居室等の内装・仕上げ材の仕上り状態、床や壁の傾き・不陸、建具・設備関係の動作状況などが対象です。
床下
基礎コンクリート、土台・大引き、金物、断熱材、配管などが対象です。
但し、点検口・床下収納庫などから確認できる範囲に限られます（点検口等が無い場合は確認不可）。
屋根裏
柱・梁等の構造材、金物、断熱材、雨漏り痕、配線などが対象です。
但し、点検口等から確認できる範囲に限られます（点検口等が無い場合は確認不可）。
※確認できる項目・範囲は建物の種別・プラン等によって異なりますが、目視できる範囲が対象となります。
※詳しい調査項目はお気軽にお問い合わせください。
Research fee
料金
＊各市町村の補助金により2.5～3万円程度の負担
＊各市町村の補助金により3～5万円程度の負担
備考
- 構造部分については耐震診断と補強計画まで
- 劣化部分については現状の報告書作成まで
- リフォーム（改修）工事の設計及び概算の算出は別途費用となります。
- 詳細耐震診断及び補強計画は物件ごとに異なるためご相談ください。
How to consultation
相談方法
ご相談・ご質問など、メールやLINEまたは電話で受け付けております。お気軽にお問い合わせください。
事務所やご自宅での対面相談は別途料金となります。1時間あたり5千円＋交通費（事務所以外）
User's voice
利用者の声
（石川県 男性）
我が家はしっかりした作りだと思っていましたが、補助金を利用すれば少しの負担で耐震診断ができたのでリフォームを機に調査をして頂きました。実際に調査して頂くと地震に対して弱い部分がわかりました。しかし、安く住みながら補強工事ができる計画までしていただきとても助かりました。